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Web 2.0 リンク集

Web 2.0(ウェブ にてんれい(ゼロ)、ウェブ・ツー・ポイント・オー)とは、2000年代中頃以降における、ウェブの新しい利用法。 ティム・オライリーによって提唱された概念。狭義には、旧来は情報の送り手と受け手が固定され送り手から受け手への一方的な流れであった状態が、送り手と受け手が流動化し誰でもがウェブを通して情報を発信できるように変化したwebの利用状態のこと。

ティム・オライリーの初期の定義は『旧来は情報の送り手と受け手が固定され送り手から受け手への一方的な流れであった状態が、送り手と受け手が流動化し誰でもがウェブを通して情報を発信できるように変化したwebを「Web 2.0 」とする』としていた。 しかし、最近の発言では定義はあまり明確ではなく、彼も範囲を限定しないためにあえてそうしたとブログ[1]で説明している。また、彼は翌日、同ブログでWeb 2.0とは「すべての関連するデバイスに広がる、プラットフォームとしてのネットワーク」であり、Web 2.0アプリケーションを「ネットワークが本質的に持つ長所を最大限に活用するもの」であるとしている[2]。 また、日本のITコンサルタントである梅田望夫は、著書『ウェブ進化論』で、Web 2.0の本質を「ネット上の不特定多数の人々(や企業)を、受動的なサービス享受者ではなく能動的な表現者と認めて積極的に巻き込んでいくための技術やサービス開発姿勢」としている[3]。

情報の送り手と受け手が固定され、送り手から受け手への一方的な流れであった従来の状態が、送り手と受け手が流動化し、誰でもがウェブを通して情報を発信できるように変化したということである。この変化を象徴する語として、変化後の状態を「Web 2.0」、それに対応する形で従来の状態を「Web 1.0」と呼んだ。2001年のドットコムバブルの崩壊以降、ウェブの使い方が変化してきたという考えが根底にある。 Web 2.0においては、情報そのもの、あるいは中核にある技術よりも、周辺の利用者へのサービスが重視される。そして、利用者が増えれば増えるほど、提供される情報の量が増え、サービスの質が高まる傾向にあるとされる。 Web 2.0の代表的なサービスとして、ロボット型の検索エンジン、SNS、ウィキ、巨大掲示板、ブログなどが挙げられる。旧来の消費者が書き手・情報の発信源になったものは、すべて狭義のWeb 2.0の定義をみたす。 具体的な技術を明確に指し示す用語ではなくマーケティング・ネットサービス業界で一人歩きして語られるため、「バズワード」とくくられる。それゆえ単なる宣伝文句として使用されることが多く、耳にする機会は多くとも、その実態の理解は日本では浸透しなかった。2009年夏時点では日本でも米国でも死語となりつつある。 梅田望夫によると、Web 2.0という用語そのものは2005年頃から用いられてきたが、2002〜2003年にかけてのAmazon.comの検索API (Application Programming Interface) 公開が、その端緒であるとしている[5]。

出典:フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』



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